いつどこで大きな地震が起きるかわからない日本では、賃貸を選ぶ際に、あらかじめ建物の構造や地盤の状態、耐震基準を満たしているかなど、いくつか確認しておくべき点があります。
安心して賃貸で暮らすために、地震対策への取り組みをしている建物の特徴や見分け方やについてご紹介します。あわせて、おうちでできる地震対策の方法についてもお伝えしますので、ぜひ参考にしてみてください。
地震対策の取り組み・備えをしている賃貸を選ぶべき理由
地震大国の日本では、いつどこで大きな地震が起きても不思議ではありません。大地震が起きれば家具の転倒や火災などの危険性があるうえに、小さな子どもが一人で留守番をしているときに大地震が起きる可能性もあります。地震対策に対応した賃貸を選ぶことは、暮らしを守るためにとても大切です。
地震に強い賃貸の3つの工法
地震から建物を守る工法には、大きく分けて「制震工法」「耐震工法」「免震工法」の3種類あります。それぞれの特徴を見ていきましょう。
地震の揺れを吸収し揺れを抑える「制震工法」
制震工法は、地震のエネルギーを制震装置で吸収して揺れを軽減する方法です。地震の揺れで建物が変形した際、構造部分に設置した制震装置が一緒に変形して、地震エネルギーを吸収するようにつくられています。
震動が軽減されて建物の歪みや破損を防げるため、大規模な地震や繰り返し地震が起きても安心です。
揺れに強い「耐震工法」
建物自体の強度を高め、地震力に耐えられるように工夫したのが耐震工法です。耐力壁や建物の壁に筋交いを入れることで揺れに抵抗し、建物の倒壊を防ぎます。
日本の住宅で多く取り入れられている一般的な工法ですが、建物に伝わった揺れは軽減できません。
揺れを建物へ伝えづらい「免震工法」
建物に振動が直接伝わらないようにするのが、免震工法です。基礎と建物の間に免震装置を設置して、揺れを最小限に抑えます。
建物が平行方向にゆっくりと揺れるようになることが特徴です。そのため、建物そのものの被害を防げるだけでなく、家具の転倒事故など2次災害を抑える効果もあります。
地震に関する賃貸の耐震基準
耐震基準には「旧耐震基準」と「新耐震基準」の2種類があります。地震に対応した賃貸かどうかを見極めるために、重要なポイントとなる建物の耐震基準について見ていきましょう。
旧耐震基準：耐震5強程度で倒壊・崩壊しない
1950年に施行され、1981年5月31日までに建築確認を行った建物に適用された基準が、旧耐震基準です。震度5強程度の揺れに耐えられ、万が一破損しても補修によって生活できるようになる構造基準として設定されています。
近年の日本で発生している地震の大きさを考えると、旧耐震基準のレベルしか満たしていない賃貸の場合は、倒壊リスクが高くなるため注意しましょう。
新耐震基準：震度6以上での倒壊・崩壊しない
旧耐震基準に代わり、1981年6月1日から施行されたのが新耐震基準です。
新耐震基準では、震度6強〜7程度の揺れでも倒壊しない構造基準が定められています。旧耐震基準と比較すると、新耐震基準を満たした賃貸の方がより大きな地震に対して有効になるため、賃貸を選ぶ際の大きな目安になるでしょう。
旧耐震基準と新耐震基準の見分け方
賃貸を選ぶ際に重要なポイントの一つが、耐震基準です。旧耐震基準と新耐震基準の違いや、見分け方のポイントについて解説します。
「建築確認日」を確認する
旧耐震基準と新耐震基準を見分けるポイントは、建築確認日です。築年数や竣工日と間違えやすいため、注意しましょう。建築確認日は、建築申請が受理された際に返却される確認通知書(副)の発行日を確認する必要があるため、物件の所有者に聞いてみましょう。
木造の場合は、確認する日付が異なります。1995年の阪神淡路大震災の被害をきっかけに、2000年6月に耐震性に関する基準が改正されたからです。そのため、建築確認日が2000年（平成12年）6月1日以降かどうかを確認しましょう。この日付以降の賃貸であれば、より耐震性が強化されていることになります。
「完成日（築年数）−2年」で確認・推測する
物件情報には、建築確認日が記載されていないケースがほとんどです。そこで、1981年6月1日以降かどうかを判断するために「完成日（築年数）−2年」で計算して、新耐震基準の賃貸かどうかを予測しましょう。
一般的に、建築確認申請を行ってから工事完成までには数ヶ月〜1年半程度かかりますが、中には2年以上かかっている物件もあるからです。ただし、これはあくまでも目安ですので、実際に賃貸を借りる際は、事前に物件所有者に確認することをおすすめします。
地震に強い賃貸の特徴
地震の揺れに強い建物には、形状や立地に特徴があります。それぞれ見ていきましょう。
シンプルな形状をしている
建物に出っ張りがなく、正方形や長方形に近いシンプルな形ほど地震に強くなります。地震の力が全体にバランスよく分散するためです。逆に、建物の形がコの字やL字型のように複雑だったり、1階が駐車場になっていて壁が少なかったりすると不安定になり、倒壊リスクが高まります。
建物の高さが低い
高層マンションやビルなどの高い建物ほど揺れやすく、低い建物ほど揺れにくくなります。ただし、低ければ絶対安全というわけではありません。地盤の強さや建物の構造によっても、地震に対する抵抗力は変わります。
地震に強い地盤に建っている
地震に強い賃貸かどうかを見極めるには、地盤の確認を忘れてはいけません。地盤が弱い土地に建てられた賃貸は、建物の倒壊や地盤沈下の危険性があるからです。過去に川や池、沼だった場所、河川沿い、埋立地や盛り土で造成された土地は、水分を多く含んでいるため注意しましょう。
おうちですぐにできる地震対策5選
地震に強い賃貸に住んでも、それだけでは十分な地震対策ができているといえません。地震が起きた際には、家具の転倒や停電といった2次災害が起きる可能性も高いからです。おうちですぐに準備できる地震対策を5つご紹介します。
家具の固定を行う
どんなに耐震性に優れた賃貸でも、地震が起きれば家具が倒れてしまう危険性はあります。家具の転倒は大きな事故につながるため、市販の家具転倒防止グッズを活用して被害を最小限に抑えましょう。家具をがっちり固定するにはL字金具が有効ですが、賃貸で壁に穴をあけるには許可が必要なため注意してください。
飲料や食料の備蓄を用意する
地震が起きると、ガスや電気、水道などのインフラが停止する可能性もあります。そのときに備えて、普段から保存のきく食料や飲料水を家族の人数分用意しておきましょう。
大規模災害時に備えるには、1週間分の備蓄が必要とさています。1週間分は難しい場合でも、最低3日分程度は準備しておきましょう。
防災バッグを準備する
自宅が被災した場合には、安全な場所へ避難する必要があります。非常時にすぐに持ち出せるよう、防災バッグに必要なものを入れて準備しておきましょう。いざというときに、持ち出しやすい場所に置いておくことも大切です。
避難場所や経路を確認する
地震が起きると誰しも慌ててしまい、パニックになることもあります。できるだけスムーズに避難できるように、あらかじめ避難経路や避難場所を確認しておきましょう。避難場所は、自治体などの防災マップやハザードマップで確認できます。
家族で「もし地震に遭ったら？」の会議を開く
家族が別々の場所にいるときに、大きな地震が起きるかもしれません。離れていてもお互いの安否を確認できるように、日頃から連絡手段や集合場所を話し合って決めておくと安心です。
地震対策の効果を高める設備
地震で電気やガスが止まってしまい、復旧が遅くなった場合には生活に大きな支障をきたします。できるだけ早く日常を取り戻すために、効果的な設備をご紹介します。
復旧が早いオール電化
オール電化は、災害時の復旧が遅いと思っている方も多いでしょう。ところが、過去の大地震を見てみると、電気・水道・ガスの中では電気の復旧が最も早く、地震対策としての効果を発揮しています。もちろん、災害の規模やエリアによって違いはありますが、災害時にはオール電化の建物の方が早く日常生活を取り戻せる可能性が高いのです。
火事を未然に防ぐIHコンロ
ガスの場合、地震の大きさによっては自動的に遮断されます。しかし、IHコンロであればそもそも火を使わないため、万が一衣類に引火するといった心配がなく、安全に使えるのがメリットです。ガス漏れのリスクがない点でも安心して使えます。
地震対策の取り組みをした賃貸で安全に暮らそう
地震対策の取り組みをしている賃貸を見極めるには、建築確認日や建物の工法、地盤を確認することが大切です。
たとえ耐震基準を満たしている賃貸でも、地盤が弱い土地に建てられた建物は安全性が低くなる可能性があり、建物の形が複雑になれば地震の揺れを受けやすくなります。多方面から建物をチェックして、地震に強いかどうかを見極め、安全な賃貸で暮らしましょう。
