震度7の地震はどれくらい？防災管理者が過去の被害事例をもとに地震対策を紹介

「震度7」というのが大きな地震だということは分かっていても、実際にどれくらいの揺れなのか、具体的にイメージできる人は多くありません。いつか自分の身の回りでも起きるかもしれない大きな地震に、漠然とした不安を抱いている方もいるでしょう。

大切なのは、正しい知識を持ち、十分な備えをしておくことです。この記事では、震度7の揺れの大きさや過去の被害事例を、防災管理者としての視点と体験を交えながら分かりやすく解説します。今できる地震対策や住まい選びのポイントまで紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。

「震度7」の定義

震度7は、日本の震度階級で最も大きな揺れを示します。しかし、「最大」と聞いても、実際にどれほどの揺れなのかはイメージしにくいものです。

そもそも震度はどのように決まり、ニュースでよく耳にする「マグニチュード」とは何が違うのか知らない方も多いです。まずは、地震の震度に関する基本から正しく理解していきましょう。

震度の考え方と基礎知識

地震のニュースで発表される「震度」は、ある地点でどれだけ強い揺れを観測したかを示す指標です。地震そのものの規模を表す数字ではなく、観測した場所の揺れの強さを表しています。

それでは、震度はどのように決まるのでしょうか？ここからは、震度とマグニチュードとの違いについて解説していきます。

震度階級の算出方法

震度は、気象庁や地方公共団体、国立研究開発法人防災科学技術研究所が全国に設置している震度観測点のデータをもとに決まります。

観測された揺れの強さを、気象庁が定めた基準に基づいて算出しています。以前は人の体感や被害状況から判断されていましたが、現在は計測震度計で自動的に算出されるようになりました。

震度階級は「0」から「7」まであり、5と6にはそれぞれ「弱」と「強」が設けられています。揺れの強さと継続性を反映した加速度指標を数値化し、その結果に応じて震度が区分される仕組みです。

※参考：国土交通省気象庁「震度について」

マグニチュードと震度の違い

マグニチュードは、地震そのものの規模を示す数値です。震度のような区分はなく、規模に応じて「5.0」「7.0」など小数点を含めた数値で表されます。例えば、東日本大震災のマグニチュードは9.0であったのに対して、震度は地域ごとに異なる数字が発表されました。

同じ地震でも場所によって揺れの強さが違うため、マグニチュードは「地震の規模」、震度は「その場所の揺れ」と考えると理解しやすいでしょう。

なぜ震度7以上が存在しないのか

震度7は、日本の震度階級で最も大きな揺れとして定められています。なぜ、震度8や9はないのでしょうか。

震度階級は、防災上の対応レベルを基準に区分されています。震度7は最大級の被害が想定される揺れであり、それ以上に細かく分けても実際の対応に大きな違いが生まれにくいと考えられています。

また、計測震度では6.5以上をすべて「震度7」として扱う仕組みになっているので、それ以上を算出できません。つまり震度7は上限を示す数字ではなく、非常に強い揺れをまとめて表す区分と考えると分かりやすいでしょう。

【震度別】揺れの大きさと想定される被害

震度に違いがあることは知っていても、震度ごとの影響や被害については意外に知られていません。正しい対策を考えるためには、それぞれの震度で何が起きるのかを理解しておくことが大切です。

また、その違いは住まいを選ぶ際の判断材料にもなります。ここでは震度ごとの揺れの強さと、想定される被害について、分かりやすく解説していきます。

震度0～3

震度0から3までは、日常生活に大きな影響が出るレベルではありません。震度1では屋内で静かにしている人の一部が揺れを感じる程度で、震度2になると多くの人が気づくようになります。震度3では、棚に置いた食器が音を立てたり、吊り下げ式の照明が揺れたりすることがありますが、建物への目立った被害はほとんど発生しません。

震度4

震度4になると、ほとんどの人が揺れをはっきりと感じます。座っていても体が大きく揺れるのが分かり、就寝中であっても目を覚ます人が増えるレベルです。室内では、棚に置いた食器や小物が落ちたり、本棚の本が飛び出したりすることがあり、固定していない家具が動くこともあるでしょう。

建物そのものに大きな被害が出るケースは多くありませんが、古い建物などではまれに外壁や内装に小さなひびが入ることがあります。体でも目でも揺れの影響を実感しやすい段階といえます。

震度5弱

震度5弱になると、多くの人が強い揺れに不安を感じます。立っているのが難しくなったり、近くの物につかまりたくなったりするほどの揺れです。

室内では、固定していない家具が移動したり、棚の食器や本が落ちたりすることがあります。テレビや電子レンジなどの比較的重い家電が動いてしまうこともあるため、近くにいる場合は注意しなくてはいけません。

建物自体に大きな損傷が生じるケースは多くありませんが、壁のひび割れやタイルの落下などが見られることがあります。日常生活に支障が出始める段階といえるでしょう。

震度5強

震度5強クラスでは、物につかまらないと歩くのが難しくなるほどの揺れになります。強い揺れに恐怖を感じる人も少なくありません。

室内では、食器や本の落下に加え、固定していない家具が転倒することもあります。冷蔵庫やタンスなど大型の物が動く例もあり、室内でも危険を感じる段階です。

建物においても、ブロック塀の倒壊など被害が出始めます。耐震性の低い建物では、屋根瓦の落下や外壁の剥落が起こるケースもあるでしょう。

このように、揺れそのものだけでなく、その後の生活にも影響が及び始めるレベルが震度5強です。

震度6弱

震度6弱になると、立っていることが困難になり、はわないと移動できない場合もあります。揺れは非常に強く、多くの人が身の危険を感じるレベルです。

室内では、固定していない家具の多くが移動し、転倒する物も増えます。窓ガラスが割れたり、ドアが変形して開かなくなったりすることもあり、室内での安全確保が難しくなってきます。

一部の木造住宅では、屋根や外壁の損傷に加えて建物が傾くこともあり、日常生活の継続が難しくなる家庭が増え始める段階といえるでしょう。

震度6強

震度6強は、立っていることがほぼ不可能になる強い揺れです。室内では固定していない家具の大半が転倒し、安全な場所を確保することが難しくなり、けがのリスクも高まります。

屋外では、地割れや山崩れなどの二次被害が発生しやすくなり、震源や地域によっては津波への警戒も必要です。

また、対策が十分でない木造住宅では倒壊する家屋が見られ、鉄筋コンクリート造でも壁や柱に大きな損傷が生じることがあります。このレベルの揺れになると、建物そのものの構造が安全性を大きく左右します。

震度7

震度7は、日本の震度階級で最も大きな揺れです。室内は一瞬で危険な空間となり、家具や家電の転倒によって日常生活が成り立たなくなることもあります。

建物への影響も深刻です。鉄筋コンクリート造であっても損傷や傾きが生じることがあり、木造住宅では耐震性の高い建物でも被害を受ける可能性があります。建物の構造や性能の違いが、その後の生活の継続を左右する段階です。

また、地盤の状況によっては液状化などが発生するおそれもあり、屋外に出ること自体が危険になる場合もあります。

このレベルの地震を想定するなら、建物そのものの構造にも目を向けることが重要です。特に、揺れを吸収・軽減する仕組みを持つ制震構造の住まいは、大きな揺れに備えるうえで有力な選択肢となります。

震度7クラスの揺れに備えるために、どのような制震構造の物件があるのかを一度確認してみましょう。

※参考：国土交通省気象庁「震度について」

過去に日本で震度7の地震が発生した事例と被害状況

震度7の揺れは、日本でも複数回観測されています。実際にその場で経験してみると、数字やニュースだけでは伝わらない現実があります。

どのような被害が発生し、その後の生活に何が起きたのか、私自身の体験も踏まえながら、主な事例と被害の実情を紹介していきます。

阪神淡路大震災

阪神淡路大震災は、1995年1月17日に発生し、最大震度7を観測しました。都市直下型地震として大きな被害をもたらし、建物の倒壊や火災が広範囲で発生しました。

特に旧耐震基準の古い木造住宅の被害が大きく、約10万棟が全壊したという記録が残っています。住宅密集地では、延焼による被害も拡大しました。インフラへのダメージも深刻で、電気・ガス・水道の復旧には時間を要しました。

この地震がきっかけとなり、建物の耐震基準や防災対策の見直しが進められるなど、震度7が都市部で発生した場合の影響を示した事例となっています。

※参考：内閣府防災情報のページ「阪神・淡路大震災教訓情報資料集阪神・淡路大震災の概要」

【体験談】東日本大震災

東日本大震災が発生した2011年3月11日に、筆者は福島県の山間部にある実家で揺れを経験しました。実家は築40年ほどの木造住宅で、大黒柱のある家でした。

最初に違和感を覚えた直後、激しい横揺れに襲われ、危険だと頭では分かっていても体は思うように動きません。神棚や食器棚から物が落ちる中、頭を抱えてうずくまるのが精一杯でした。

しかし、本当に大変だったのはその後です。大きな余震が繰り返し発生し、片づけても終わらない状況が続きます。補修しても再び被害が広がるのではないかという不安や、いつか家が倒れるのではないかという緊張感は、長く消えることがありませんでした。

地震から身を守るうえで、耐震や免震、制震といった構造の重要性は以前から理解していました。実際に経験して分かったのは、復旧の負担やその後の安心感にも、建物の性能が直結するということです。

住宅選びは価格やデザインだけではなく、安心して暮らすための備えという視点でも選ぶことが大切です。

能登半島地震

能登半島地震は、2024年1月1日に発生し、石川県能登地方で最大震度7を観測しました。正月の発生ということもあり、多くの人が自宅で被災しました。

この地震の特徴は、住宅被害の広がりです。特に、旧耐震基準で建てられた木造住宅を中心に倒壊や大規模な損壊が発生しました。一方で、比較的新しい建物や耐震改修が行われていた住宅では被害が抑えられた事例も報告されています。

また、道路の寸断や土砂崩れ、液状化などの地盤被害が各地で発生しました。上下水道の断水が長期化した地域もあり、ライフラインの復旧には時間を要し、孤立集落が生じたことも、大きな課題となりました。

この事例から分かるのは、建物の構造や耐震性能が被害の大きさに直結するという点です。そのうえで、築年数や立地条件、インフラ環境も生活の継続に影響を及ぼすことを知っておきましょう。

※参考：石川県地震・豪雨の被害「令和6年能登半島地震の概要」

生活への影響は「揺れの後」が本番

大きな地震では、揺れの瞬間だけでなく、その後の生活への影響が長く続きます。家が無事でも、電気や水道、ガスといったライフラインが停止すれば、日常は一変します。店舗の営業停止や物流の混乱によって、必要な物資が手に入りにくくなることも少なくありません。

さらに、住宅に損傷があれば修繕や建て替えの判断を迫られます。住み続けられるのか、一時的に避難すべきかという問題は、精神的な負担にも直結します。余震が続く中で生活を立て直すことは、想像以上のストレスです。

震度7クラスの地震は、単に強い揺れというだけではありません。「暮らしが止まる」可能性を含んでいるため、揺れへの備えと同時に、生活を守る視点で住まいを考えることが重要になります。

東日本大震災を経験した防災管理者が考える、震度7への備え

大地震では、備えの有無によって被害の差がはっきりと現れます。揺れの瞬間をどう乗り切るか、そして地震後の生活をどう守るか。この2つの視点で準備を考えることが欠かせません。

東日本大震災を経験し、その後さまざまな現場で防災管理者を務めてきた筆者が、震度7クラスに備えるために、本当に必要な対策を紹介します。

命を守る初動行動を確認する

大地震では、最初の行動が何よりも重要です。震度6強や7クラスになると立って移動することは難しくなります。まずはその場で身を低くし、頭を守ることを最優先にします。机の下に入る、落下物の少ない場所に移動するなど、取るべき行動をあらかじめ決めておくことが大切です。

ただし、「頭で理解しているだけでは体は動かない」という点も知っておく必要があります。いざというときに正しい行動を取れるよう、日頃からシミュレーションしておきましょう。

家具固定など室内の安全対策をする

震度6強や7クラスになると、固定していない家具の多くが転倒します。けがの多くは、家具や家電の転倒・落下によって発生します。

背の高い家具は壁に固定し、寝室や子ども部屋にはできるだけ大型家具を置かない配置を心がけましょう。テレビや電子レンジなども、滑り止めや固定器具で対策しておくと安心です。

防災管理の現場でも、まず確認するのは「転倒・落下する物がないか」という点です。特別な準備よりも、日常の環境を整えることが、被害を大きく減らすことにつながります。

防災グッズ・非常用品を準備する

震度7クラスの地震では、揺れによる被害だけでなく、その後の停電や断水が生活に大きな影響を及ぼします。

発生直後の安全確保に加え、生活を維持するための備えも欠かせません。特に電源の確保や水・食料の備蓄、照明や衛生用品の準備は基本です。

ここでは最低限用意しておきたい、防災グッズ・非常用品を紹介します。

ポータブル電源｜命と生活を守る電源対策

大規模な地震では停電が頻発し、地域によって復旧までの時間にも差が生じます。

ポータブル電源は、安全確保だけでなく、生活の安定を支える備えとなります。スマートフォンの充電はもちろん、電気ケトルで温かい飲み物や食事を用意したり電気毛布や扇風機を使ったりと、できることの幅が広がるからです。暗闇や寒さをしのげる環境は、心理的な安心感にもつながり、心の余裕を生んでくれます。

価格は決して安価ではありませんが、定格出力1500W以上・容量1000Wh以上を目安にすると、使用できる家電が増え、より余裕を持って使えるでしょう。

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税込価格：124,696円（2026年2月現在）

防災セット｜水・食料・衛生用品をまとめて備える

農林水産省や防災情報では、3日～1週間程度の水や食料の備蓄が推奨されています。

水は1人1日あたり飲料用・調理用を合わせて約3リットルを目安に、家族の人数や構成に応じて必要量を計算することが大切です。

非常食は調理不要で長期保存ができる物を中心に、日数分しっかり備えることが重要です。災害発生後すぐに支援物資が届くとは限らないため、3日分を目安に、可能であれば1週間分ほどそろえておきましょう。

防災セットは、こうした水や非常食に加えて、衛生用品までまとめて準備できる便利なアイテムです。スペースや予算、家族構成を考慮して、家庭に合ったセットを選ぶのがおすすめです。

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税込価格：15,180円（2026年2月現在）

防災用ヘルメット｜落下物から頭部を守る基本装備

震度7クラスの地震では、家具や天井材、ガラス片などが落下する危険があります。揺れの最中だけでなく、揺れが収まった後の室内移動や屋外避難時にも頭部の保護は重要です。

防災用ヘルメットは、こうした落下物から頭を守るための基本装備になるので、玄関や寝室など、すぐ手に取れる場所に置いておきましょう。夜間の発生を想定し、ヘルメット用のライトや底が厚めのスリッパも一緒に備えておくと安心です。

商品名：LUCINA防災ヘルメット
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税込価格：1,399円（2026年2月現在）

簡易トイレ｜見落とされがちな断水対策

断水が発生した場合、トイレが使えないことが大きな負担になります。実際の災害現場でも、トイレ問題で困ることが多いです。

簡易トイレには、自宅の便器に設置するタイプや、組み立て式の独立型などがあります。重要なのは、家族人数×日数分を目安に備えておくことです。

最低でも3日分、可能であれば1週間分を意識すると安心です。衛生環境の悪化は体調不良や感染症のリスクにもつながるので、水や食料と同様に、トイレ対策は生活を守るための基本的な備えといえるでしょう。

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税込価格：6,980円（2026年2月現在）

停電や断水を想定した生活をシミュレーションする

地震発生後の数日間をどのように過ごすのか、事前に想定しておきましょう。電気や水が使えない状況で、どこで寝るのか、何を食べるのか、情報はどう集めるのかを具体的に考えておきます。

ポータブル電源や簡易トイレ、非常食を使って生活のシミュレーションをしてみると、不足している準備などにも気づけます。

家族や同居人と安否確認方法を確認する

大規模地震では通信が不安定になり、電話やLINEが使えなくなる場合があります。そのような状況でも、携帯キャリアが提供する災害用伝言サービスは、比較的つながりやすいとされています。

家族それぞれが使い方を理解して、どのような内容を残すのかを事前に話し合っておくと、いざというときに、慌てず落ち着いて行動できるでしょう。

避難場所・地域防災情報を把握する

自宅周辺の指定避難所やハザードマップは、事前に確認しておくことが大切です。地震による火災危険区域や液状化の想定区域など、地域ごとのリスクを把握しておくことで判断が早くなります。

また、自治体の防災情報や避難指示の発信方法も確認しておく必要があります。住まいを選ぶ際にも、地域の防災体制や地盤情報を基準として考える視点が重要です。

高震度の地震を見越した部屋選びの条件

震度7クラスの地震を想定するなら、住まいそのものの性能にも目を向ける必要があります。家具の固定や防災グッズは大切ですが、それだけでは守りきれない部分もあります。

生活の土台となるのは、やはり建物の強さです。地震への備えは、構造や築年数、立地条件によって差が生まれます。ここからは、高震度の地震を見据えた部屋選びのポイントを整理します。

耐震・制震・免震構造の住まい｜それぞれの役割と選び方

地震に強い住まいといっても、その仕組みは1つではありません。建物の強さを高める考え方には「耐震」「制震」「免震」という3つの種類があります。

それぞれ役割や特徴が異なるため、違いを理解したうえで選びましょう。

構造	主な仕組み	特徴	ポイント
耐震	柱や梁を強化し、揺れに耐える	現在の新耐震基準の基本構造	震度6強～7でも倒壊を防ぐ基準になっている
制震	制震ダンパーなどで揺れを吸収	繰り返しの揺れに強く、建物へのダメージを軽減	震度6強〜7クラスを想定する場合に有効
免震	建物と地面の間に装置を設置し揺れを伝えにくくする	揺れそのものを大きく減らせる	高層マンションなどで採用例が多い

耐震構造は、1981年の新耐震基準以降に建てられた建物であれば、震度6強から7程度でも倒壊しないことを前提に設計されています。地震に強い建物を選ぶためには、この基準を満たしていなくてはいけません。

一方、制震や免震は揺れそのものを軽減する仕組みです。制震ダンパーなどでエネルギーを吸収し、建物や室内への影響を抑えます。

耐震に制震や免震を組み合わせた物件であれば、大きな地震への備えとして安心感はさらに高まります。住まいを選ぶ際には、デザインや価格だけでなく、建物の構造にも目を向けるようにしましょう。

築年数から読み取れる建物性能

建物の耐震性能を判断するうえで、築年数は重要な目安になります。大きな基準となるのが、1981年に改正された新耐震基準です。1981年6月以降に建築確認を受けた建物は、震度6強から7程度の揺れでも倒壊しないことを前提に設計されています。

さらに、2000年には木造住宅に関する耐震基準が強化されました。接合部の金物使用や地盤調査の義務化などが進み、構造の信頼性が向上しています。賃貸物件を選ぶ際には、築年数が1981年以降かどうか、木造であれば2000年以降かどうかが判断材料になります。築浅の物件を探すだけではなく、「どの耐震基準で建てられたか」という視点で確認することが大切です。