転職や同棲を理由に、引越しシーズン以外で転居を考える方も少なくありません。このとき、「引越しのベストタイミングはいつなんだろう」「どのくらいの費用が必要となるのか知りたい」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、引越しのベストタイミングについて解説します。また、退去時や入居時にかかる費用の内訳も紹介していきますので、引越しを検討中の方はぜひ参考にしてみてください。
【結論】引越しのベストタイミングは”10月〜12月”！
引越しをするベストタイミングは「閑散期」である”10月〜12月”がおすすめです。10月〜12月は、入学・就職シーズンにあたる「繁忙期」に向けて、入居できる賃貸物件が少しずつ増えてくる時期だからです。
また、繁忙期が過ぎた後の”4月下旬”のほか、”5月〜7月”にかけても引越し業界の「閑散期」であるため、料金が落ち着きます。以下の項目からは、引越しのベストタイミングに絡んでくる要素について解説していきます。
引越しのベストタイミングに絡んでくる要素
引越しのベストタイミングに絡む要素は以下の2つです。
- 引越しシーズンかどうか
- 賃貸物件の更新月近くかどうか
それぞれの項目について、詳しく見ていきましょう。
引越しシーズンかどうか
引越しをする人が多くなる「繁忙期」は、1月から4月上旬にかけて続いていきます。一方、繁忙期を過ぎた4月中旬以降からGW前までは、オフシーズンとなり料金が落ち着きます。また、6～8月も引越し業界の閑散期であるため、こちらも引越し料金を抑えたい方におすすめです。
ただし、引越し会社によって繁忙期や閑散期が異なる場合もあるので、気になる方は依頼する前にチェックしておきましょう。
賃貸物件の更新月近くかどうか
賃貸物件に住むと、2年ごとに更新が行われます。そのため、更新料が発生する前に引越しをしようと考える方も少なくありません。更新料の相場は、「更新事務手数料」のほか、「保険料or火災保険料」を含めて家賃の1〜2ヶ月分とされています。
契約期間の満了月に退去して、引越しをするのがベストですが、仕事をしながら契約期間満了までに引越し業者を探すのは大変です。忙しくて業者や物件を探す時間がない方は、ハウスコムと提携している引越し会社を利用すると良いでしょう。
引っ越すタイミングで発生する費用内訳
引越しをする際、特に悩むのは費用ですが、具体的にどのような費用が発生するのでしょうか。
- 退去時の費用
- 引越し業者への費用
- 新居への入居時に支払う費用
引っ越すタイミングで発生する費用は、主に上記の3つとされています。しかし、さらに細かな項目に分かれているので、次項で詳しく解説していきます。
旧居の退去時に支払う費用
住んでいた物件を退去するときに支払う費用は以下の3つです。
①旧居の家賃
退去予告をした契約終了までの家賃を支払う必要があります。このとき、契約終了前に新居への引越しを完了させ、実際に住んでいなかったとしても、契約終了日までの旧居家賃の支払いが必要になるということを覚えておきましょう。
契約終了月の家賃は日割り計算ですが、不動産会社によっては月割り計算と計算方法が異なります。不安な方は、契約終了手続きをする際に一度確認を取ると良いでしょう。
②ハウスクリーニング代
不動産会社により異なりますが、退去してから1ヶ月程度で管理会社からハウスクリーニング代の「清算書」が届きます。また、こちらは「原状回復費」「清掃費用費」などと記載されていることもあります。
③修繕費
修繕費とは、部屋を借りる前の状態に戻すための費用です。借主は、部屋を借りる前の状態に戻す「原状回復」の義務があります。契約中に借主の責任による汚れや傷などの破損があれば、支払いをしなければなりません。
ただし、時間の経過によって劣化した場合など、通常の生活で消耗した部分に関しては借主が支払う必要はありません。修繕費に関してはトラブルも多いため、困ったら国民生活センターや消費者センターに相談してアドバイスをもらいましょう。
引越し業者へ支払う費用
引越し業者へ支払う費用は、「時期」「荷物の量」「移動距離」によって大きく異なります。運ぶ荷物が多くなると費用は増えるため、新居で使うか迷う家具や家電は思い切って処分すると良いでしょう。
ただし、大型家電や家具は勝手に捨ててはいけません。ルールを守らないとトラブルになるおそれがあるので、自治体の捨て方と処分の費用を確認したうえで処分しましょう。
新居の入居時に支払う費用
新居の契約時には、以下の費用の支払いが必要です。
①敷金
敷金は、退去の際に行われる原状回復のほか、家賃滞納の補填のために使用されるお金です。契約時に前払いするもので、地域により異なりますが、家賃の1〜2ヶ月分が相場です。
②礼金
礼金は、大家さんへのお礼の意味をこめて渡すお金のことです。これは敷金と違い、原状回復や家賃滞納の補填には充てられません。礼金の相場は家賃の1〜2ヶ月分で、こちらも住む地域により異なります。
③仲介手数料
新居の契約時に、賃貸物件を仲介してくれた不動産会社に支払う手数料です。支払う上限は家賃の0.5〜1ヶ月分と決められています。
④前家賃
前家賃とは、あらかじめ翌月分の家賃を支払うこと、あるいはその分の家賃を指す言葉です。契約した月中に入居する場合、月末までの日割り料金と翌月の家賃を一緒に支払います。
⑤前管理費
前家賃と同じように、あらかじめ支払う管理費のことを指します。エントランスや共用廊下の電気代や電球交換、管理人の清掃費用などに使用されます。料金の相場は特に決まっておらず、床面積や入居時期に応じて増減するのが特徴です。
上記のようにさまざまな費用がかかりますが、これらのほかにも「保証会社関連」「鍵の交換費用」「消毒料」「火災保険料」などが必要になるケースが多いです。特に火災保険料は必須の項目で、あらかじめ指定されていることも珍しくありません。
一方、鍵の交換費用は、以前の鍵をそのまま使えば新たに支払う必要はありません。トータルの出費を抑えるためにも、不要な項目だと感じた場合には不動産会社に相談してみてください。
引っ越すタイミングで行う手続き内容
引越しは手続きの数も多く、うっかり忘れてしまう項目も少なくありません。ここからは、引越すタイミングで行う手続き内容について解説していきます。
基本の手続き①：転居届
異なる市区町村に引越しをする場合、転居届の提出が必要です。これまで住んでいた市区町村の役所窓口や出張所に身分証明書と印鑑を持参して、転出証明書を発行してもらいます。
一方、同じ市区町村である場合、14日以内に役所窓口や出張所に転居届を出せば手続き完了です。
基本の手続き②：転入届
異なる市区町村へ引越しをした後は、最寄りの市区町村役場に転入届を提出します。このとき、転居届時にもらった「転出証明書」が必要なので持参しましょう。また、身分証明書や印鑑が必要な自治体もあるため、あらかじめ何が必要かをチェックしておくと安心です。
基本の手続き③：マイナンバーの住所変更
マイナンバーの住所変更は忘れずに行います。引越しから14日以内にマイナンバー通知カード、またはマイナンバーカードを持参して、役所窓口や出張所の窓口で変更します。
基本の手続き④：ガスや電気、水道の手続き
ガスや電気、水道などのライフラインの解約や開始手続きを行います。ライフラインの連絡は、利用開始日の1週間前までに行うのが理想です。
また電話のほかに、インターネットのホームページから申込みができる会社や業者も少なくありません。いずれの場合にも、解約する際にスムーズに伝えられるよう、「お客様番号」が記載されたメールや請求書を保管しておくようにしましょう。
基本の手続き⑤：郵便物の転居届と転送手続き
郵便物の転居届や輸送手続きも忘れずに行います。これらは1年間、旧住所宛ての郵便物などを新しい住所に無料で転送してくれるサービスなので、近所の郵便局で手続きを済ませておきましょう。
基本の手続き⑥：クレジットカードや銀行口座の住所変更
クレジットカードや銀行口座も新住所へ変更します。変更を忘れると重要書類や新しいカードなどが届かなくなるおそれがあるため、引越しを完了したら速やかに手続きを行っておくよう心がけましょう。
ここまで必要な手続きについて解説してきましたが、そもそも業者へ引越しの連絡をしないと何も始まりません。まずは複数の引越し会社へ見積もりの依頼を行い、費用や日程などを比較検討してどこに頼むかを決めてみてください。
自ら複数の引越し会社に見積もりを出し選定するのが難しい、という場合は、不動産会社と提携している引越し会社を紹介してもらうのも一つの手です。特にハウスコムと提携している引越し会社は優良業者ばかりのため、多忙な方でも安心して依頼できるでしょう。
引越しは”10月〜12月”がおすすめだが、自分にとってのベストなタイミングを見極めるのが一番！
引越しのベストなタイミングは人によってそれぞれ異なり、場合によっては自分で選べないこともあるでしょう。しかしシーズンオフとなる閑散期や、物件の更新料が新たに発生する月の前に行えば余計な出費が抑えられ、その後の生活に余裕を持たせることができます。引越しの前後には細かい手続きが多く、大変なこともたくさんあるかとは思いますが、今回の内容を参考にして理想の住まいを探してみてはいかがでしょうか。