将来に向けて、どれだけお金を準備すれば安心なのでしょうか？結婚や出産、マイホームの購入、老後の暮らしなど、人生には出費が伴うイベントがいくつもあります。そのたびに悩み、立ち止まってしまう方も多いでしょう。
そこで今回は、ファイナンシャルプランナーの視点から、ライフステージごとに必要となる費用と備え方をご紹介します。不安を見える形にし、賢い暮らし方の第一歩を踏み出してみましょう。
ライフステージとは
人生には、独身・結婚・出産・子育て・老後など、大きな節目が訪れます。このような段階を「ライフステージ」と呼び、各ステージで直面する場面に応じて、必要となるお金や備えは大きく変わります。
そのため、自分が今どの状況にいるのか、次にどのステージが控えているのかを把握することが、将来に向けた不安を減らす第一歩になるのです。
人生の段階を区分する考え方
人は、年齢や生活環境の変化とともに、暮らし方やお金の使い方が大きく変わっていきます。
独身期には、生活費の見直しや貯金の習慣、結婚後には、家計の管理や将来に向けた資金の準備が必要になります。出産・子育てのステージでは、養育費や働き方の変化に応じた資金繰りが求められ、老後は主に、医療や介護に備えた資産の使い方がポイントとなるでしょう。
ファイナンシャルプランナーとしてお伝えしたいことは、こうした段階を「点」ではなく「線」で捉えることの大切さです。自分が今どのライフステージにいて、どんなリスクや出費が控えているのかを知る必要があります。
マーケティングや家計管理でライフステージが注目される理由
ライフステージが変わると、それに伴って支出の内訳や行動パターンも大きく変わっていきます。例えば、結婚をすると固定費が増加するうえ、引っ越しや保険の見直しも必要です。出産を迎えれば、養育費や育児用品など、新たな支出が発生します。
家計管理においても、こうした変化をあらかじめ想定しておくことで、急な出費にも柔軟に対応できるでしょう。ご自身の現在地と、これから迎えるステージを把握することが、将来のお金の不安を軽くするカギになります。
独身期から老後までの主なライフイベントと伴う収入・支出
人生の各ステージには、大きな出費が伴います。独身期の交際費、結婚・出産によるまとまった支出、子育て中の教育費や住宅ローン、老後の医療・介護費用などが挙げられます。その時々で必要となるお金は異なり、計画性が問われる場面も多くなるでしょう。
ここでは、ライフステージごとに想定される出費を紹介します。
独身｜家賃・交際費など
独身期は自由度が高く、ライフスタイルを柔軟に設計できる一方で、支出管理のすべてが自分の判断に委ねられます。東京23区のワンルームで1人暮らしをする場合、家賃の相場は平均で月8万円弱です。これは、20代独身男性の平均月収である、28万円程度の3〜4割を占めると考えられます。
さらに、交際費や趣味、サブスクリプションなどで月7〜8万円程度の出費を想定すると、前述の家賃とあわせて、収入の7割以上が費やされるでしょう。この状態が長く続けば、急な病気や転職、家電の買い替えなど、予期せぬ支出に対応できず、貯蓄が底をつくリスクが高まります。
そのため、どんな収入レベルであっても、家賃・通信費・保険など、減らせる固定費の見直しが資産づくりの最初の一歩です。今ある生活の当たり前にメスを入れられるかどうかが、将来の備えを左右します。
結婚｜家賃・挙式費用など
結婚を機に、生活環境を見直す方は多くいます。特に同居を始めるタイミングでは、物件探しや家財の購入など、思った以上に支出がかさみます。
2人暮らしの家賃相場は、東京23区で月14万円程度です。光熱費や食費など共通の支出も含めると、生活費全体は月40万円以上になることもあります。
さらに、挙式や披露宴の費用は全国平均で約344万円、新婚旅行で10万〜50万円前後がかかるため、結婚費用だけで400万円を超えるケースは珍しくありません。私の場合、挙式や披露宴、新婚旅行にかかった費用は、総額で600万円以上でした。
こうした大きな支出を貯蓄だけでまかなうのは、現実的に難しいでしょう。ブライダルローンやご祝儀の活用を含め、夫婦で「何を優先してお金をかけるか」を話し合うことが重要です。
また、固定費を抑えるための手段として、引っ越すタイミングで「2面採光」や「インターネット無料」の住居などを検討するのも、手段の一つとして挙げられます。
妊娠・出産｜妊婦健診・分娩費用など
妊娠が分かったその瞬間から、家計にかかる負担は一気に増していきます。まず、妊婦健診は14回程度が推奨されており、公費による助成金はあるものの、自己負担額は平均で5万円前後とされています。病院によっては、助成額を超えるケースもあるため、事前確認は忘れずに行いましょう。
加えて、出産費用は、自然分娩でも全国平均で約51万円となっています。健康保険からは「出産育児一時金」として50万円が支給されますが、諸費用がかさんで、差額が発生することも想定しておくことが大切です。
また、個室ベッドの活用や無痛分娩、帝王切開となった場合、さらに費用が上乗せされる点には注意が必要です。さらに出産直後からはベビー用品、里帰り費用、入院時の交通費なども発生します。
このように、妊娠・出産には想定外の出費がつきものなので、少なくとも30万〜40万円程度は出産準備資金として確保しておくと、安心です。
子育て｜教育費・住宅ローンなど
子どもを育てるには、10年～20年単位での計画的な家計管理が必要となるでしょう。文部科学省の調査によれば、幼稚園から高校までをすべて公立に通わせた場合でも、教育費の総額は約600万円とされています。すべて私立に進学すれば、トータルで1,900万円超にのぼるとされています。
さらに同じ時期に住宅ローンを抱える家庭も多く、注文住宅でボーナス払いを40万円とした場合の返済額の全国平均は、月約11万円です。教育と住宅ローンのどちらも家計の負担が大きいため、双方を見越した資金計画が必要です。
例えば、学資保険やつみたてNISAを活用して教育資金を積み立てる一方で、住宅ローンは繰上げ返済や金利見直しを行うなど、計画的に家計全体を設計する視点が求められます。将来の安心は、日々の積み重ねから生まれます。
老後｜医療費・介護費など
老後に向けた準備で、多くの方が漠然とした不安を抱くのが医療費と介護費です。厚生労働省のデータによると、75歳以上の医療費は、1人あたり年間で約96万円といわれています。これは、通院・入院・薬代のすべてを含んだ金額で、健康に自信のある人でも無視できない水準でしょう。
さらに、介護が必要になった場合、施設に入らずとも、在宅サービスだけで月5万円程度の自己負担が発生するといわれています。要介護期間の平均は男性5年、女性は7年以上ともされており、総額で300〜400万円を見積もっておくと安心でしょう。
現在は「人生100年時代」ともいわれ、長生きすること自体が経済的リスクになり得る時代です。医療・介護費を年金や退職金だけでまかなうのは、現実的ではありません。自助努力としての貯蓄と、保障型の民間保険をどのように組み合わせるかが、今後のカギを握ります。
ライフステージ別 それぞれに抱えるリスクとその対策
人生の節目では、思いがけないリスクが突然降りかかります。独身期のケガや病気による入院、結婚後のパートナーの休職、子育て中における子どもの事故、老後に直面する介護など、あらゆるライフステージで生活に影響を与える出来事が起こり得ます。
こうしたリスクに備えるには、公的制度を正しく理解し、医療保険や収入保障保険、介護保険などを必要に応じて組み合わせることが重要です。無駄なく最適な対策を講じるには、今の自分にとって何が一番のリスクかを知ることが、最初の一歩になります。
独身｜急な入院費に備える医療保険の選び方
独身期は自由な反面、病気やケガで突然入院した際に、頼れる家族が近くにいないケースも少なくありません。例えば虫垂炎で5日間の入院となった場合、治療費に加え、食事代なども含めて、総額は約27万円にのぼります。
公的な高額療養費制度を利用しても、収入レベルによっては、1ヶ月の自己負担額が高額となる可能性があるため、貯蓄が乏しいと家計への打撃は大きくなります。
そこで有効なのが、月2,000〜3,000円程度で加入できる医療保険です。入院給付金が支給されれば、実質の自己負担を0円近くまで抑えられるケースも多く、突発的な医療費リスクをカバーできます。
最近の医療保険は、1入院で10日分の給付金が支払われるものもあるので、未加入の方は検討することをおすすめします。ただし、直近で病気入院した場合は加入ができないケースもあるため、健康なうちに備えておくと安心でしょう。
このように、万一に備えるという視点からも、独身期から保険の準備をしておくことは、想定外の出費から守るための基本手段です。
結婚｜夫婦どちらかの休職に備える共済と保険
結婚後は、片方の収入が止まるだけで、生活基盤が揺らぐリスクが高まります。月収25万円の配偶者が病気やケガで1ヶ月休職した場合、収入が一時的にゼロとなり、住宅ローンや家賃、生活費の支払いに直結します。
このときに頼りになるのが「傷病手当金」です。しかし、支給額は給与の約2/3にとどまり、月収25万円の場合は約17万円となります。夫婦の生活をすべてカバーするには、心もとない金額です。
こうした事態に備えて、月3,000円前後で加入できる「就業不能保険」や「共済保険」に加入しておくと、1ヶ月あたり5〜10万円の給付が受けられます。保障額は契約内容によりますが、生活費の不足を補うには十分なケースも多く、休職期間が延びた場合も家計を下支えしてくれるでしょう。
突発的な収入減に対して、共働きでも「片方が休んだらどうなるか」という視点で事前に備えておくことが、長く安定した生活を支えるカギになります。
妊娠・出産｜帝王切開・早産の公的サポート
出産は、必ずしも計画通りに進むとは限りません。帝王切開や早産など、医療処置が必要となるケースでは、通常の自然分娩に比べて、費用が大きく跳ね上がる可能性があります。
具体的には、自然分娩にかかる自己負担額が12～13万円であるのに対し、帝王切開の場合は17～26万円となり、個室ベッドを利用するとさらに費用がかかるでしょう。
こうした事態に備えるには、健康保険の「高額療養費制度」や、出産時に一律支給される「出産育児一時金（原則50万円）」の活用が有効です。制度をうまく組み合わせれば、実質の自己負担を数千円〜数万円程度まで抑えられるでしょう。
また、民間の医療保険にある「女性疾病給付型の特約」に加入していれば、帝王切開などは「手術」として給付金が支払われる対象となるため、先述の公的制度との二本柱で安定した備えとなるでしょう。万一に備え、制度や保障の仕組みを事前に理解して準備しておくことが、安心した出産への第一歩となります。
子育て｜万が一に向けて備える収入保障保険
子育て期は、親の収入が家庭を支える大黒柱です。そのため「自分に万一があったらどうなるのか」という不安は、誰にとっても現実的なリスクです。遺族年金だけでは生活をまかなうのが難しいケースも多く、早めの備えが欠かせません。
例えば、30代夫婦・子ども2人の家庭で夫が亡くなった場合、今後20年間で必要となる生活費や教育費は、約8,000万円〜9,000万円に達すると試算されます。一方、遺族年金の支給は年間100万〜200万円程度が目安で、十分とはいえません。
こうした不安を補う手段として、収入保障保険が有効です。月4,000〜5,000円の保険料で加入すれば、万一の際に毎月10万〜15万円程度の保険金を20年間受け取れます。また、住宅ローンを完済させるために、一時金として受け取ることも可能です。
家族の将来を守るために「いくら必要で、何を備えるか」を明確にしておくことが安心の第一歩になります。
老後｜介護や認知症に対応できる制度と保障
老後の最も現実的なリスクが、介護と認知症です。先述のとおり、在宅介護においても、平均で年間60万円～70万円程度が必要とされています。これを20年とすると、おおよそ1,500万円前後の負担がかかると想定されるでしょう。さらに認知症になると、資産や不動産など、本人の財産管理が困難となり、家族が生活を支える負担は一層大きくなります。
これらの対策としては、公的の介護保険制度を活用することで介護費用の一部をまかなうことが考えられます。また判断能力が低下した際は、成年後見制度を使うことで法的な資産管理を委任できます。さらに、民間保険会社における介護保険の一時金として、100万円を受け取るなどのオプションを追加することにより、公的介護サービス利用時の出費もカバーできるでしょう。
このように、老後資金の備えは、制度と保障の両方で考えることが大切です。長生きリスクを見据えた資金設計が、安心して暮らし続ける土台となります。
ライフステージ別 貯金・節約のコツ
人生のステージごとに、お金の使い方や備え方は大きく変わります。独身期は家賃や通信費の管理、結婚後は支出ルールの設定が重要です。妊娠や子育てでは、出産育児一時金や児童手当を活用し、老後には介護費や住まい選びに備える必要があります。
ここでは、ライフステージごとに必要な貯金額、節約術を紹介します。収入の一部を自動積立にするなど、日常に貯金の仕組みを組み込むことが、将来の安心につながるでしょう。
独身｜家賃・通信費・保険料を見直す
独身期は自由度が高い一方で、お金の使い方もすべて自己判断に委ねられます。だからこそ、貯金の土台づくりに最も適した時期ともいえます。
先ほども述べたとおり、東京23区のワンルームで1人暮らしをする場合、家賃の相場は平均で月8万円弱です。加えて、急な入院や転職なども想定すると、貯金額として最低でも50〜60万円の生活防衛資金を確保しておくのが、無難であると考えられます。
一方、節約において見直し効果が大きいのは、固定費です。家賃を1万円下げるだけで年間12万円、格安SIMに乗り換えれば通信費も年間6万円以上節約できます。さらに、保険も医療保険を中心とした必要最低限にとどめるのが賢明です。
私の場合、通信費をキャリアから格安SIMに切り替えたほか、医療保険の保障内容を一時金中心のプランに変更したことにより、トータルで年間20万円以上節約できました。
先取り貯金の仕組みを生活に組み込むことで、収入が増えたときにも貯蓄習慣を継続しやすくなります。この時期に「支出のクセ」を見直すことが、10年後の大きな差につながります。
結婚｜夫婦のお金のルール化
結婚後は、生活費や貯蓄もおおよそ2倍になります。そのため、家計管理の話し合いが不十分だと、どこにいくら使っているのかが不透明になりやすくなるのが特徴です。実際に、共働き夫婦の約6割が「家計に関して揉めたことがある」と回答しています。
まず取り組みたいのが、生活費と貯金のルール決めです。例えば「生活費は共同口座から支出」「ボーナスは全額貯金」など明文化すると、トラブルを未然に防げます。毎月、世帯月収の10〜15％を貯金し、将来的な住宅購入や出産費用を見据えて、まずは150〜200万円の共同貯蓄を目標にしましょう。
無料の家計簿アプリや共通の支出管理シートを活用して、収支の可視化と共有を進めることが、長期的な信頼関係と安定した家計づくりにつながります。
妊娠・出産｜手当と節税の活用
出産には、予想以上の出費が伴います。先ほども述べたとおり、正常分娩の費用は全国平均で約47万円です。健康保険の出産育児一時金（50万円）で基本的にはまかなえますが、帝王切開や入院日数が長引くと、自己負担が10〜15万円になるケースもあります。
加えて産休・育休中は給与が満額支給されないため、手取りの減少を見越した備えが必要になるしょう。生活費の3〜6ヶ月分、具体的には目安として90〜180万円程度を事前に確保しておくと、精神的にも大きな安心材料になります。
一方で、出産手当金や育児休業給付金、医療費控除などの制度を正しく使えば、家計の圧迫を大幅に軽減することが可能です。例えば健康保険加入者なら、出産手当金で給与の約2/3が支給され、育休中も最大67％の給付を受けられます。
制度を知らずに準備を怠れば、数十万円の損失もあり得ます。妊娠が判明した段階から、制度の確認と資金計画を同時に進めることが重要です。
子育て｜教育費の工夫
こちらも先述のとおり、幼稚園から高校まで、すべて公立に通わせた場合の教育費の総額は約600万円、すべて私立に進学すれば1,900万円超となります。この教育費を、すべて毎月の家計から捻出するのは現実的ではなく、計画的な準備が必須です。
まずは、児童手当（月1.5〜1.6万円）を「貯める」口座に積み立てましょう。15年間で約300万円が貯まり、教育費用の一部に充てられます。
さらに、学資保険やつみたてNISAなど、積立型の商品を早い段階で活用することが効果的です。毎月1万円の積立でも、18年間で約216万円（※年利2％想定）になります。
また、高校・大学と続く教育費のピークに備え、高校入学前までに300〜500万円の貯蓄を目標にすると現実的です。今すぐ全額は無理でも、月1万円からなら誰でも実践できるでしょう。
老後｜住まいと保険の考え方
老後の生活で大きな負担となるのが、住まいと医療・介護関連の支出です。厚生労働省発表の、2025年度厚生年金の受給額は、夫婦で月約23万円となっています。
一方の支出面では、賃貸であれば月8万円程度の家賃が見込まれるほか、在宅介護となった場合は月5万円、施設入居なら月10万〜15万円の費用がかかります。そのため、退職時には少なくとも、1,000万〜1,500万円の貯蓄が望ましいラインです。
あわせて、医療・介護保険への加入や、自宅のリフォーム・売却など、住まいを資産として活用する視点を持つことも重要です。将来の生活資金にゆとりを持たせるには、収入を増やすよりも、支出リスクを減らすという考え方が老後設計の基本です。
節約は住まい選びでも効率化できる！物件条件×日々の節約例
家賃や光熱費といった固定費は、毎月確実にかかる支出です。家賃が月1万円安い物件に住めば、それだけで年間12万円の節約になります。また、2面採光や24時間換気付きの物件を選べば、日中の電気代や冷暖房費を抑えることが可能です。
さらに、都市ガスかプロパンガスかによっても、月のガス代は数千円単位で変わります。こうした視点を持つだけで、無理な節約をせずとも、支出を大きく抑えられるでしょう。
住み替えや引っ越しを検討する際には「間取り」や「立地」だけでなく、家計に優しい構造かを判断基準に加えるのが賢い選び方です。
「ネット無料物件」で固定費を節約
意外と見落としがちなインターネット代も、毎月発生する立派な固定費です。例えば個別で契約すると、月額4,000円、年間では約5万円にのぼります。
こうした負担を抑えたい方におすすめなのが「ネット無料物件」です。家賃にインターネット使用料が含まれているため、別途の契約が不要で通信費が実質ゼロになります。同じ家賃でも、ネット無料の物件を選ぶだけで、年間2～3万円程度の節約が見込めます。
特に在宅ワークやネットサーフィンの多い方は、回線速度の安定も大事なポイントです。快適さと節約を両立させたい方は「ネット無料＋高速回線対応」の物件情報をぜひ一度ご覧ください。
「追い焚き機能」でガス代・水道代を節約
お風呂に毎回お湯を張り直す生活は、実は大きな出費につながります。1回の入浴で使うお湯は約200リットル、水道・ガス代を合計すると1回あたり約120円です。家族全員が毎日入れば、月に7,000円〜1万円以上かかる計算となります。
そこで注目したいのが「追い焚き機能付物件」です。残り湯を再加熱して使えるため、水道代がかからず、ガスの使用量も最小限に抑えられます。1日50円の差でも、年間では約18,000円の固定費削減になるでしょう。
特に、共働き夫婦の家庭や長風呂を好む方には、コストパフォーマンスと快適さを兼ね備えたお得な設備です。
「2面採光」の自然光で電気代を節約
日中でも部屋が暗く、照明を長時間つけている家庭は意外と多いものです。例えば、LED照明を1日5時間使用すると、月の電気代はおよそ300〜500円、年間にすると最大6,000円もの出費になります。
その負担を抑える手段として「2面採光」のある住まいをおすすめします。2方向から自然光が入り、日中は照明なしで過ごせることも多いです。1日あたり3時間の節電が実現すれば、年間で4,000円程度の節約になるでしょう。
明るい部屋は光熱費を抑えるだけでなく、気持ちまで前向きにしてくれます。在宅ワーク中心の方や子育て中のご家庭には、特におすすめの条件です。自然光を味方にした、快適でお得な暮らしを始めてみませんか？
それぞれのライフステージで必要な費用を知って賢く暮らそう
人生は、独身・結婚・子育て・老後と、ステージが進むごとに支出の中身と金額が大きく変わっていきます。独身期は固定費の見直しと貯金習慣の定着、結婚後は家計管理のルール化、子育て期は教育費や医療費への備え、老後は住まいと介護の資金確保がカギです。
どの段階でも「何に・いくら備えるべきか」を知ることで、漠然とした不安から具体的なアクションに変わります。例えば住まい選びを工夫するだけで、家賃や光熱費、その他固定費の合計で、年間5万円以上節約が可能です。収入保障保険やつみたてNISAなども活用すれば、無理のない備えができます。
今のライフステージを出発点に、将来のライフイベントを逆算して考えることで、今やるべきことが見えてきます。小さな積み重ねが、10年後・20年後の安心につながるのです。